とお悩みを抱えている方は多いのではないでしょうか。
近年の物価上昇。実は教育費にも影響しているんです。
この記事では、ファイナンシャルプランナーである私が、
について解説します。
この記事を読むことで、そんなご時世に負けない教育資金づくりのコツがわかります。
ぜひ最後までお読みください。
教育費はいくら必要？大学まで通う場合
子ども1人あたりの教育費は、一般的に総額1,000万円と言われています。
ただし、この金額は幼稚園・小学校・中学校・高校・大学で国公立に進学した場合。進路によっては総額2,000万円以上になるケースもあります。
公立・私立別で大学進学までにかかる費用についてみていきましょう。
【公立・私立別】大学までの教育費
文部科学省の調査によると、それぞれ以下の金額が必要になります。
学費以外にも必要な費用を忘れないで
上記金額は入学金や授業料、通学費などの”学校教育費”、”学校給食費”、塾や習い事などの”学校外活動費”の合計です。
大学進学時には、入学金にあわせて半年分の授業料がまとめて必要になるほか、学費以外にも必要な費用がでてきますよね。
- 滑り止め含む受験費用
- 一人暮らしの初期費用、家賃
- 大学までの交通費
- 教材費
特にまとまったお金が必要となる大学進学までには、計画的に貯金をしておきたいです。
教育費を貯めるべきタイミング
では、いつまでにどれぐらい貯めておくと安心できるのでしょうか。
結論から言うと、ずばり幼稚園年少〜小学生の間です。
中学生になると塾代や習い事・食費などで出費が増えやすいので、小学生のうちにコツコツ貯めておくのがおすすめ。
進路にもよりますが、大学進学までに400万円を目安に貯蓄計画を立てましょう。
この金額で、私立大学での4年間の学費をカバーできます。よりお金のかかる学部や一人暮らしを選択した場合でも、差額は大学入学後の家計でカバーできるでしょう。
教育費を貯める方法
私のおすすめ３つをご紹介します。
児童手当を貯める
児童手当は、中学卒業までに以下の金額が月々支給されます。
| 3歳未満 | 15,000円 |
| 3歳以上小学校修了前 | 10,000円（第3子以降：15,000円） |
| 中学生 | 10,000円 |
2024年10月より児童手当の制度が変わります。支給額や期間が変更されますので、最新情報はチェックするようにしましょう。
支給された分を確実に貯金しておくと、一人当たりトータル約200万円を貯められます。
児童手当用の口座を開設し、そのまま教育費貯蓄用として使うのも一つの手ですね。
ただ、児童手当を貯めるだけでは約200万円からそれ以上増えることはないので、以下の貯め方もあわせて検討してみてください。
学資保険や円建て保険を契約する
決まった時期に確実に教育資金を受け取ることができる方法です。次に紹介する変額・外貨建て終身保険と比べるとリスクも少ない貯め方です。
リスクが少ない分、高い返戻率は期待できないケースも。
途中解約すると、払い込んだ保険料より受け取れる保険金や解約返礼金が少なくなる、いわゆる”元本割れ”を起こす場合もあります。
変額・外貨建て終身保険を契約する
多少リスクはありますが、増える可能性がある方法です。運用状況が良ければ、学資保険や円建て保険よりも多く貯めることができます。
ただし、手数料が高いケースがあることや、学資保険同様に途中解約による元本割れには要注意です。
NISAを活用する
NISAってきいたことあるけど…
「投資で得られた利益に対してかかる税金が、非課税になる」国の制度のことです
その中でもつみたて投資枠は、毎月”少額”を”長期間”投資し続けることで利益が発生しやすいので、コツコツ時間をかけて準備したい教育費を貯めるのにぴったりです。
あくまで”投資”であり、元本割れリスクを理解した上で活用する必要があります。
まとめ
実際に小さな子どもが2人いる我が家では、外貨建て保険とつみたてNISAを組み合わせて、教育資金を準備中。
月3万円をNISAに、児童手当分を外貨建て保険にあてています。
各貯め方のメリット・デメリットを理解して、
ご家庭の状況にあわせて、貯蓄方法を組み合わせて、準備することがとても大切です。
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